2018/06/30

組織について
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ごあいさつ

スポーツ医・科学研究所は、日本初の総合型スポーツ診療・研究機関として昭和63年に開設されました。
開設当初から競技レベルの高いスポーツ選手を主な対象として、スポーツドックなどによる医学、体育を基盤とした支援を行ってきました。そして、そのなかで得られた成果を着実にスポーツ現場に還元してきました。
平成13年に国立スポーツ科学センターが設立され、特にトップレベルのアスリートの体力面の支援が国レベルで開始されました。
これと前後して同様の動きは地方でも始まり、こうした中で当所においてはスポーツ外傷・障害の診断、手術、リハビリテーションによるスポーツ復帰までの一貫治療を中心とした医学面における支援が中心となりました。また対象も、競技レベルに関係なく、幅広い層のスポーツ選手・愛好者に拡げ、活動を行ってきました。

以来、日々の診療・検査を通じて積み重ねてきた経験と、常に最新のスポーツ診療に関する知見をもって、スポーツを愛するすべての人を対象に、診療・研究・予防が一体となった活動を展開してきました。
すなわち、
1、スポーツ外傷・障害の診断・治療
2、再発予防、パフォーマンス向上を目標としたリハビリテーション

により、競技者から一般愛好者までスポーツのレベルを問わず、より高いレベルでのスポーツ復帰を実現させるとともに、
3、スポーツ外傷・障害の予防・治療に関する研究活動 を行い、その成果を
4、研修会の開催、学生・実習生などの研修・指導受入れ、講師の派遣等 を通じ広く社会還元する活動を実践してきました。

一方、開設以来30年を経過した研究所施設は老朽化が進み、大型医療機器の新規導入もままならぬ状況であることから、近年、施設・設備・機器類全般にわたる調査を行い、大規模修繕・更新と事業の可能性について検討・模索してきました。
その結果、誠に残念ではありますが、皆様にこれからも安心してご利用いただける医療機関としての今後の存続は困難であり、これまで事業の根幹としてきた診療・検査事業を休廃止せざるを得ない状況となりました。
そして平成30年3月末、すべての診療・検査事業と、これに付帯する事業を終了させていただきました。
この間、研究所施設をご利用いただきました全国の数多くの一般スポーツ愛好者・選手の皆様、長くご愛顧いただきました企業スポーツ選手の皆様と、その関係者・ご家族の方々、また関係団体の皆々様に深くお詫び申し上げますとともに、これまでのご支援ご協力に対し心より篤く御礼申し上げます。
なお引続き、長年にわたる診療・検査の蓄積を貴重な資源として、研究事業と、その成果を研修・広報等を通じ社会へ還元・普及する事業につきましては継続してまいりますので、今後とも皆様のご支援ご協力を賜りますようお願い申し上げます。

公益財団法人スポーツ医・科学研究所
代表理事 伊藤博章

 

役員等

公益財団法人スポーツ医・科学研究所 役員等

評議員 理事 監事
山本 亜土 熊澤 雅樹 内田 吉彦
松林 孝美 小林 寛和 事務局長
植松 良太 小池 晃彦 青田 実
平田 直人 伊藤 博章  
小川 秀樹 青田 実  
木村 誠    
    (30年6月末現在)
公益財団法人 スポーツ医・科学研究所
公益財団法人 スポーツ医・科学研究所

 

沿革

昭和56年3月 スポーツ医・科学研究所構想の発表。
名古屋商工会議所 地域総合開発委員会が、「活力と魅力ある名古屋都市圏づくりについての提案」の中で、スポーツ文化振興を一つの柱とした本研究所の創設を提唱。
当地域のスポーツ界、医学界の有力者に諮問し全面的な賛同を得た。
昭和57年6月 名古屋商工会議所内に研究委員会を設置。
当地のスポーツ界、医学界の専門家で構成。基本構想案づくりを依頼した。
昭和58年8月 事業主体を財団法人とする基本構想案を報告。
昭和60年10月 地域総合開発委員会・文化委員会の合同委員会にスポーツ医・科学研究所設立計画案が報告され了承される。
同月 名古屋商工会議所常議員会で同計画案の推進について正式に承認を得る。
同月 名古屋商工会議所と愛知県知事、名古屋市長および県、市幹部と懇談会の席上で本計画案の説明と協力要請を行った。
昭和61年3月 経団連と当地産業界との懇談会の席上で本計画案の説明と協力要請を行った。
同年 当地有力企業を対象に説明懇談会を開催。本計画に対し協力要請を行った。
昭和61年4月 財団法人スポーツ医・科学研究所設立発起人会を開催。
発起人代表 竹田弘太郎氏 他16名(→別紙資料『設立の趣意』参照)。
昭和61年6月 文部省認可を受け、財団法人スポーツ医・科学研究所が発足。
会長 青木半治氏(日本体育協会会長代行)、理事長 竹田弘太郎氏、ほか理事22名、評議員36名、顧問18名、参与18名、事務局4名。名鉄、トヨタ自動車、中部電力、東海銀行など地元財界を中心とする34社から寄付を受け、基本財産150,000,000円で発足。
昭和61年7月 事務所を名古屋商工会議所3階に開設。
昭和61年 研究報告誌『スポーツ医・科学』を発刊。(以後、年1回刊行)
昭和62年9月 スポーツ医・科学研究所施設を知多郡阿久比町卯坂に建設着工。工事費用9億5千万円。
昭和62年9月 文部大臣より試験研究法人等の証明を得る。(寄付金に対し免税の特典)
昭和63年6月 スポーツ医・科学研究所施設が阿久比町に竣工。本格的に研究業務を開始。
初代研究所長(常務理事) 松井秀治氏、診療部長 横江清司氏。研究・診療機器は、日本自転車振興会の補助金1億5百万円を得て約4億円余相当を購入し整備した。
平成元年2月 基本財産を639,000,000円に増額。
平成元年9月 特定公益増進法人に。寄付金に対し免税の特典。
平成2年2月 基本財産を1,279,000,000円に増額。
平成2年3月 日本育英会より第1種学資金の返還を免除される職をおく研究所の指定を受ける。
平成3年3月 基本財産を1,679,000,000円に増額。
平成3年12月 第2代理事長に梶井健一氏が就任。
平成5年6月 5周年記念『国際スポーツ医・科学セミナー』を名古屋国際センターホールで開催。
平成6年9月 サテライト事業所開設準備が理事会で承認される。
平成8年10月 サテライト事業所開設準備室を名古屋商工会議所3階に開設。
平成9年3月 基本財産を1,842,445,000円に増額。
平成9年10月 研究所サテライト診療所「ウェルフィットさかえ」を名古屋市中区新栄町のスカイオアシス栄ビル内(12〜14階)に開設。
平成10年5月 初代研究所長 松井秀治氏が名誉所長に、第2代所長に横江清司氏(診療部長)がそれぞれ就任した。
平成10年5月 第3代理事長に谷口清太郎氏が就任した。
平成13年5月 第4代理事長に磯村巌氏が就任。
平成13年10月 国立スポーツ科学センターが東京に開所、トップレベルのアスリートの体力面での支援を開始。以後、研究所においては医学面における支援が中心となる。
平成15年6月 15周年記念講演会『スポーツ医・科学講座』を名古屋商工会議所ホールで開催。
『財団法人スポーツ医・科学研究所 15周年記念誌』を発刊。
平成16年3月 第5代理事長に箕浦宗吉氏が就任。
平成18年8月 「ウェルフィットさかえ」の診療を廃止。
平成20年3月 第6代理事長に岡田邦彦氏が就任。
平成20年6月 20周年記念講演会『スポーツ医・科学講座』を名古屋商工会議所ホールで開催。
平成23年3月 第7代理事長に髙橋治朗氏が就任。
平成24年4月 内閣府の認定により、公益財団法人に移行。
初代評議員会会長に髙橋治朗氏が就任。また初代代表理事に横江清司氏(所長)が就任した。正味財産2,479,913,301円。
平成25年11月
〜26年2月
25周年記念事業の一環としてランナーズセミナー「名古屋ウィメンズマラソンを完走しよう!」を、研究所、阿久比スポーツ村陸上競技場、名古屋国際会議場を会場として計4回開催。(同セミナーは以後平成29年末にかけ毎年開催)
平成26年6月 第2代評議員会会長に岡谷篤一氏が就任。
初代代表理事 横江清司氏が顧問に、第2代代表理事に熊澤雅樹氏がそれぞれ就任した。
平成26年11月 診療時間を延長、外来利用が大幅改善。
平成27年4月 ホームページを全面リニューアル。
平成27年8月 2020年東京オリンピックあいちジュニア強化指定選手を対象とした測定を開始。(以後平成29年度末にかけ毎年実施)
平成27年12月 2020年東京オリンピックあいちジュニア強化指定選手育成講習会をウィルあいちを会場に開催。(平成28年12月も開催)
平成27年 財団施設・設備・機器の老朽化に伴う修繕・更新に関する調査を実施
平成28年 第2次調査として適正規模の施設への建て替えを検討
平成28年10月~12月 ロコモティブ・シンドローム予防教室を地元阿久比町民を対象に実施。(以後毎年開催)
平成29年2月 建て替えを行わないことを決定。これに伴い平成30年3月末をもって診療部門の休止を合意。
平成29年5月 第3代評議員会会長に山本亜土氏が就任。
平成29年12月 手術・入院を終了。
平成30年1月 外来診療を終了。
平成30年3月 診療・検査事業及びこれに付随するすべての事業を終了。
平成30年4月 定款を変更し、診療・検査事業及びこれに付随する事業を削除。スポーツの医学・科学両面からの研究及び研修会等の開催を事業として行う公益財団となる。

 

寄附の募集

目的

公益財団法人スポーツ医・科学研究所は、スポーツについて医学的及び科学的見地から研究を行うとともに、これらの成果を研修、広報を通じて広く普及し、もって健全なスポーツの振興及び国民の健康と体力増進に寄与する事を目的とします。  (平成30年4月)

寄附の使途

前項の目的を達成するため、広く各位からの寄附を募集します。
お寄せいただいたお志は、以下の事業に有効に活用させていただきます。
 1、スポーツに関する医学的及び科学的見地からの研究
 2、スポーツ医学及びスポーツ科学に関する研修会等の開催
 3、その他この法人の目的を達成するために必要な事業
 

寄附の方法

寄附金の送金方法など詳細は下記までお問い合せください。ホームページのお問い合せメールもご利用ください。

公益財団法人スポーツ医・科学研究所(担当:青田・伊藤)
〒470-2212 愛知県知多郡阿久比町大字卯坂字浅間裏49番地9
TEL:0569-48-7383    FAX:0569-48-0183

その他

本財団は、寄附優遇の対象となる「公益財団法人」です。寄附をされますと、税法上の控除を受けることができます。

 

事業報告

当所の事業内容及び利用状況に関する情報を公開しています。

 

定款

 


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